コンテナハウスのオフィスを開きたい人へ|メリットや注意点などを紹介

近年、カスタマイズの自由度や用途の広さなどからコンテナハウス物件が注目を受けています。住宅だけでなくオフィスや飲食店など事業用としてコンテナハウスを使う動きもあります。

そこで今回は現在、オフィスとしてのコンテナハウス活用を考えている人のために、その魅力や注意点などを解説します。これを読んで、コンテナハウスのオフィス化に向けて必要な知識を備えましょう。

コンテナハウスで簡単にオフィスを作れる

近年話題性の高いコンテナハウスの活用で、簡単に事業者好みのオフィスを作れます。小規模から始める場合もひとつだけのコンテナから事業をスタートできます。

コンテナハウスはカスタマイズの自由度が高いことから、こだわり抜いた外装のデザインで人目を引けることがポイントです。内装も建てた人の趣味や事業内容を色濃く反映させ、オンリーワンに仕立てられます。

コンテナで建てたオフィスは賃貸物件としても活用できます。たとえば二段重ねで建てたときは、片方の階を自身のオフィスとしながらも、もう一方をほかの事業者に貸せば家賃収入も期待できるでしょう。

このように建築から使用まで幅広い可能性を秘めているのがコンテナオフィスの特徴です。特に作業場所が変わりやすい建築業者や、小規模から始めるベンチャー起業者などは要注目です。

コンテナオフィス建築には主に4つのメリットがあります。それぞれを掘り下げていくので、どのような恩恵にあやかれるかを確かめましょう。

コンテナはカスタムの自由度が高いため、デザイナーズオフィスのようにおしゃれに仕上げられます。通常の賃貸オフィスでは設備の一体化やオフィス側による規定などで、ユーザーのこだわりを反映させられない場合もあります。

しかしコンテナオフィスを使えばゼロから自由なカスタムができます。外装は人目を引くようにインパクトを重視でき、内装でも事業者などの好みを色濃く反映できます。

以上からコンテナオフィスは、デザイナーズオフィスのようなおしゃれ空間を実現しやすいと言えます。

コンテナオフィスは規模次第ですが移転もできます。ひとつだけのコンテナ使用など小規模かつシンプルな構造なら、建物自体を別の事業地へ動かせるでしょう。これにより事業者の諸事情による引越しなどにも対応できます。

従来のオフィスなら移転時には新しい物件を探す必要がありましたが、その手間も省けるのがコンテナオフィスの魅力です。コンテナごとの移転には相応のコストを要しますが、事業地を動かす手間をシンプルに済ませたいなら、コンテナオフィスがおすすめです。

特に複数の場所でまとまった作業期間を過ごしやすい工事業者などは、移転も視野に入れたコンテナオフィスの導入がおすすめです。

コンテナオフィスの利点は工期が短いことです。最初から床・壁・天井が組んであるので、シンプルな手順で組み立てられるからです。

従来、オフィスでの事業を始める際は、賃貸物件探しや木造の建築などで、開始まで期間を要するケースがほとんどでした。しかしコンテナオフィスなら事業開始までの期間短縮を期待できます。

コンテナオフィスは事業の拡大や縮小にも対応しやすいと言えます。新しいコンテナを導入したり、コンテナを取り外して売却したりできるからです。

従来の事業拡大は、その時点よりも広いオフィスを探す必要があり、希望条件に合ったものが見つからないリスクもありました。これは事業縮小のために格安のオフィスを探す場合も同様です。

しかしコンテナオフィスを使っていれば、増築や改築が簡単なので、移転の手間が省けることもあります。事業開始だけでなく、運営中のさまざまな可能性を見越す意味でも、コンテナオフィスは起業者の物件選びにおすすめです。

コンテナオフィスを建てる前には、あらかじめ2つの注意点を把握する必要があります。それぞれの詳細を述べるので、不測の事態に備えましょう。

コンテナオフィス開業にはさまざまな費用がかかる関係から、起業者が望むようなローコストを実現できない可能性があります。

コンテナハウス建設業者には、従来のオフィス開業よりもローコストで済ませられることを宣伝する動きも見られます。しかし実際は木造住宅と建築費が変わらないこともあるので注意です。

オフィス建築のために使うコンテナはJIS規格に適合している必要があります。こちらはISO海上輸送用の中古コンテナより高い相場になりますが、中古コンテナはJIS規格に適合するものがありません。そのためコンテナ使用を理由としたコスト削減は難しいのが現状です。

以上からコンテナを使うからといってむやみにローコストを期待せず、設備点数の調節などによるコスト削減の自助努力が大切です。

コンテナハウスを使ったオフィスを開くには、立地制限に要注意です。コンテナでできた建物はほとんどの場合、あらかじめ組み立ったものを大型トレーラーが運び込みます。そのため、目当ての敷地に面した道路がせまいと、そこにはコンテナオフィスを設けられません。

建築基準法でも、倉庫を建設できない第一種低層住宅専用地域などは、コンテナハウスも建てられません。

特にオフィスの貸し出しを視野に入れている場合は、法律の範囲内で立地条件に優れた場所選びを心がけましょう。

コンテナオフィスは工期の短さやカスタム範囲の広さなどから、多くの起業家の注目を受けています。しかしローコストでの開業には期待しすぎず、設置場所にも注意を払うなどの配慮が大切です。

それでも増築や移転、貸出などコンテナの性質を生かした用途の広さは、ほかの建物にはない魅力です。これから事業開始を考えている人は、コンテナオフィスという物件に注目してみましょう。

コンテナを使った住宅だけでなくオフィスの建設も手がけております。起業してコンテナオフィスで仕事を始めたい方は、弊社まで建設などのご相談をお寄せください。